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元銀行員が住宅ローンのすべてをわかりやすく説明します

公開日:2019年 4月14日
更新日:2022年 2月 4日


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住宅ローンの適切なボーナス併用払いの割合は

住宅ローンの適切なボーナス併用払いの割合は
住宅ローンの返済方法には、毎月返済のほかにボーナス時に返済額を増額する方法があります。
これを「ボーナス併用払い」といいます。
ボーナス月に返済額を増やせる分、毎月の返済額を減らすことができます。
具体的に見てみましょう。
1,000万円の住宅ローンを35年で返済するとします。
ボーナス併用払いなしの場合、固定金利とし金利を2%でシミュレーションした返済額は以下の通りです。

ボーナス併用払いなし

  毎月返済額 年間返済額 総返済額 
 元利均等返済方式 33,126円 397,512円  13,912,920円
 元金均等返済方式  40,476円(初回) 483,095円(初年度)  13,508,281円
 差額 7,350円(初回) 85,583円(初年度) 404,639円

次に借入金額、金利、返済期間は同じでボーナス併用払いを行うとどうなるでしょうか?
借入金額1,000万円のうち300万円をボーナス併用払いで返済するとします。

ボーナス併用払いあり(借入総額1,000万円のうち300万円をボーナス併用払い)

   毎月返済額  ボーナス月返済額  年間返済額 総返済額 
 元利均等返済方式 23,188円 82,986円  397,852円  13,924,820円
 元金均等返済方式 28,333円
(初回)
 101,191円
(初回)
 483,452円
(初年度)
 13,520,758円

「元利均等返済方式」と「元金均等返済方式」ともに総返済額はほとんど変わりませんが、毎月の返済額はグッと低くなることがお分かりだと思います。
元利均等返済方式の場合は約1万円、元金均等返済方式の場合は約1万2千円ほど毎月の返済額が安くなりました。
毎月の返済額の一部をボーナス月に振り替えた結果、こうなったわけです。
ボーナス払いに回せる額は住宅ローンで決まっています。
公的融資では借入額の40%以内、民間のローンでは50%以内が多いようです。
上記のシミュレーションは1,000万円のうち300万円、すなわち30%をボーナス併用払いとして計算したわけです。
当然、ボーナス払いの比率を高めれば、さらに毎月の返済額は安くなります。
毎月の返済額が軽減されるので利用される方は少なくありません。


住宅ローンの適切なボーナス併用払いの割合は

上記シミュレーションの通り、ボーナス併用払いの割合を高めるほど、毎月の支払い負担は楽になります。
しかし、お分かりのようにボーナス併用払いは毎月の支払いの一部をボーナス月にしわ寄せしているに過ぎないんです。
しかし、私が銀行員時代は過度なボーナス併用払いはお勧めしませんでした。
ボーナスが当たり前に出ると思い込んでいる方が多いのです。
ボーナスは景気や企業の業績に左右されるため、過度にボーナス返済に依存しすぎるとどうしてもリスクが高くなります。
公務員や大企業の社員でしたらいいのかもしれませんが、ボーナスが安定的でない業種や企業などでは過度なボーナス併用払いを組まないほうが無難です。
将来転職したり独立したり、現在のボーナスよりも少なくなったり支給がなくなるということも考えられます。
ボーナス返済に頼りすぎるのは危険です。
長い住宅ローンの返済期間中に、人間何があるかわかりません。
このように将来起こりうるリスクを考慮すると、ボーナス返済はなるべく少なくしておいた方が無難です。
出来れば毎月返済だけで返済できる借入額にしておくのが安全策です。
しかし、毎月の返済負担の少ないボーナス併用払いを利用するのであれば、基本的にはその割合を抑えておくべきです。
ボーナス払いに回せる額は民間の住宅ローンででしたら50%まで可能です。
しかし、借入額の半分をボーナス併用払いするなんてあまりにも無謀です。
でも、実際そのように希望されるお客様もいらっしゃいました。
制度的には可能なんですが、私はそれは危険だとお客様には説明していました。
ボーナス併用払いの割合の目安は、将来的にボーナスを安定して受け取る見込みのある公務員や大企業の社員でしたら30%程度が上限だと思います。
サラリーマンであっても、ボーナスが会社の業績に大きく左右されるようなところにお勤めであれば、20%が上限だと思います。
まして、自営業者であればボーナスはないわけですから、ボーナス併用払いは利用すべきではありません。
実際、ボーナス時の返済で苦しまれている方がたくさんいらっしゃいました。
ですから、ボーナス併用払いを利用する場合はは余裕を持って設定することが何より大切です。
サラリーマンで多くの方は返済完了が定年以降の設定だと思います。
その場合は、定年時に退職金でボーナス併用返済部分を繰上げ返済するなどの工夫が必要です。


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